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開講年度 | 2023 年度 | |
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開講区分 | 教育学研究科(教職大学院)教職実践高度化専攻・中核(コア)科目 | |
受講対象学生 |
大学院(修士課程・博士前期課程・専門職学位課程) : 2年次 |
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選択・必修 | 必修 |
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授業科目名 | 課題発見・解決実習Ⅱ(特別支援教育) | |
かだいはっけん・かいけつじっしゅうに(とくべつしえんきょういく) | ||
Teaching Practice and Field Research for Subject Discovery / Solution Ⅱ (Special Needs Education) | ||
単位数 | 5 単位 | |
ナンバリングコード | EDUC-Prac5221
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開放科目 | 非開放科目 | |
開講学期 |
通年 三重大学教育学部附属特別支援学校および三重県内の特別支援学校、現任校等で実習を行うため、開講時期は実習校との調整によって決まります。 |
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開講時間 |
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授業形態 |
対面授業 * 状況により変更される可能性があるので定期的に確認して下さい
「オンライン授業」・・・オンライン会議ツール等を利用して実施する同時双方向型の授業 |
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開講場所 | 各実習校で行います。 | |
担当教員 | 松浦直己, 菊池紀彦, 郷右近歩, 栗田季佳, 森浩平 | |
MATSUURA Naomi, KIKUCHI Toshihiko, GOUKON Ayumu, KURITA Tokika, MORI Kohei | ||
SDGsの目標 |
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連絡事項 | * 状況により変更される可能性があるので定期的に確認して下さい |
授業の概要 | 本授業は、知的障害者の領域を中心に、肢体不自由者、病弱者等の領域を含む特別支援学校及び公立小中学校の特別支援学級で実施する。 |
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学修の目的 | 本授業は、課題発見・解決実習Ⅰ(特別支援教育)において、特別支援教育分野における各自の実践的課題を明確にし、その対応策を構想・実践的に試行した経験を基盤に、授業ないし学級・学校・分掌経営に自立的に取り組むことを通して、以下の資質能力を修得することを目的とする。なお、本授業は、知的障害者の領域を中心に、肢体不自由者、病弱者等の領域を含む特別支援学校及び公立小中学校の特別支援学級で実施する。 【学部新卒学生】 教科等の指導、自立活動の指導、学級・学校経営及び児童生徒理解と指導に関して、より実践的なスキル(実践力・展開力)を確かなものにすることを目的とする。 【現職学生】 各自の課題解決のための対応策を実践し、その効果を検証することにより、学校の活性化にむけてミドル・スクールリーダーとしての実践力の向上を確かなものにすることを目的とする。 |
学修の到達目標 | 【学部新卒学生】 設定した課題解決のための対応策(単元構成、教材開発)を授業として提案し、実践する。 【現職学生】 設定した課題解決のための対応策(たとえば、授業力の向上をはかる校内研修や学校活性化を促す地域連携の方法など)を学校力向上の取組として具体的に提案・実践し、その効果を検証する。 |
ディプロマ・ポリシー |
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成績評価方法と基準 | 実習先の管理職および指導教員による評価(65%)、実習後のレポート(35%)により評価する。 |
授業の方法 | 実習 |
授業の特徴 |
プレゼンテーション/ディベートを取り入れた授業 インターンシップ |
授業改善の工夫 | |
教科書 | 特になし |
参考書 | 文部科学省. 特別支援学校幼稚部教育要領 小学部・中学部学習指導要領. 2018. 文部科学省. 特別支援学校高等部学習指導要領. 2019. 文部科学省. 特別支援学校教育要領・学習指導要領解説 自立活動編(幼稚部・小学部・中学部). 2018. 独立行政法人国立特別支援教育総合研究所. 特別支援教育の基礎・基本 新訂版. -共生社会の形成に向けたインクルーシブ教育システムの構築-. ジアース教育新社, 2015. |
オフィスアワー | 毎週月曜日 14時40分~16時10分 教育学部専門校舎2号館4階 特別支援(心理)第2研究室 郷右近歩 |
受講要件 | 課題発見・解決実習Ⅰ(特別支援教育)を履修済みであること |
予め履修が望ましい科目 | |
発展科目 | |
その他 |
MoodleのコースURL |
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キーワード | アクションリサーチ、参加観察、メンター、メンタリング |
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Key Word(s) | Action Research, Participant Observation, Mentor, Mentoring |
学修内容 | ○授業の方法 三重大学教育学部附属特別支援学校、県立特別支援学校、公立小中学校の特別支援学級、現任校で教育実践実習を行う。 ○実習の具体的内容 【学部新卒学生】 設定した課題解決のための対応策(単元構成、教材開発)を授業として提案し、実践する。 【現職学生】 設定した課題解決のための対応策(たとえば、授業力の向上をはかる校内研修や学校活性化を促す地域連携の方法など)を学校力向上の取組として具体的に提案・実践し、その効果を検証する。 なお、上記の内容をすすめる基盤として、実習校で取り組まれている実践的課題に取り組む学校内の実践に学びつつ、日々の実践の事実にもとづく省察をくりかえし、実践力を向上させるサイクルを修得することを確かなものにする。 【学部新卒学生】 各自の研修テーマに基づいて連携協力校(県立特別支援学校あるいは公立小中学校の特別支援学級)で実習を行う。年間授業35週のうち、20週を長期実習時間とする。1日あたり8時間実習を行うため、長期実習として160時間(8時間/日×20回)を確保する。1)実習前期(第1回〜第10回)においては、実習指導教員から教育課程の説明を受けた上で、児童生徒の実態把握、学習指導案の作成、教材の開発を行う。また、実習指導教員の授業をアシスト(ティーム・ティーチング)する。2)実習後期(第11回〜第20回)においては、実習指導教員の授業をアシストすることに加え、実習生自身が主たる授業者となり、前期に構想した授業を実施する。授業後は、教職大学院の指導教員、実習指導教員とともに授業の省察を行い、指導内容、指導方法、教材教具の改善を図る。併せて、学校管理、学級経営のあり方について、連携協力校の管理職および実習指導教員から学ぶ。 【現職学生】 各自の研修テーマに基づいて現任校で実習を行う。2.5日/週の現任校勤務のうち、0.5日を長期実習に充てる(4時間/日×35週=140時間)。また、現任校における長期実習成果を確認・評価するための研究授業を3日間確保する(8時間/日×3日=24時間)。合計で160時間以上を確保する。課題発見・解決実習Ⅰ(特別支援教育分野)で得られた知見をもとに、現任校において、通年にわたって授業を実施する。具体的には、指導内容、指導方法、教材教具の検討を行った上で、児童生徒に対し授業を実践する。授業実践後は、現任校の管理職、教職大学院の指導教員とともに授業の省察を行い、次回以降の授業に活かす。併せて、学校経営および学校管理について、管理職から指導を受けながら、会議や研修、地域連携等において管理職のアシストを行うとともに、それらの準備や運営などの中核的役割を担う。 |
事前・事後学修の内容 | 実習担当教員、実習先の指導教員の指導に基づいて、事前・事後学修を行うこと。 |
事前学修の時間:300分/回 事後学修の時間:300分/回 |