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開講年度 | 2021 年度 | |
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開講区分 | 教育学研究科(教職大学院)教職実践高度化専攻・中核(コア)科目 | |
受講対象学生 |
大学院(修士課程・博士前期課程・専門職学位課程) : 1年次 |
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選択・必修 | 必修 |
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授業科目名 | 課題発見・解決実習Ⅰ(特別支援教育) | |
かだいはっけん・かいけつじっしゅういち(とくべつしえんきょういく) | ||
Teaching Practice and Field Research for Subject Discovery / Solution Ⅰ (Special Needs Education) | ||
単位数 | 5 単位 | |
ナンバリングコード | EDUC-Prac5220
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開放科目 | 非開放科目 | |
開講学期 |
通年 三重大学教育学部附属特別支援学校および三重県内の特別支援学校等で実習を行うため、開講時期は実習校との調整によって決まります。 |
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開講時間 |
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授業形態 |
対面授業 * 状況により変更される可能性があるので定期的に確認して下さい
「オンライン授業」・・・オンライン会議ツール等を利用して実施する同時双方向型の授業 |
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開講場所 | 各実習校で行います。 | |
担当教員 | 松浦直己, 菊池紀彦, 郷右近歩, 栗田季佳, 森浩平 | |
MATSUURA Naomi, KIKUCHI Toshihiko, GOUKON Ayumu, KURITA Tokika, MORI Kohei | ||
実務経験のある教員 | ||
SDGsの目標 |
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連絡事項 | * 状況により変更される可能性があるので定期的に確認して下さい |
授業の概要 | 本授業は、知的障害者の領域を中心に、肢体不自由者、病弱者等の領域を含む特別支援学校及び公立小中学校の特別支援学級で実施する。 |
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学修の目的 | 【学部新卒学生】 障害種別や障害程度に応じた教育課程の編成、一人ひとりの教育的ニーズに応える個別の指導計画の作成、発達段階や個の状況に応じた授業の改善、特別支援学校の地域におけるセンター的役割や小中学校における特別支援学級の運営・教員間の連携など、特別支援教育分野の固有の課題・テーマについて、各自が明確化した課題をとりあげ、より良い対応策を構想、実践的に試行する活動を通して、課題解決のための実践力を向上させることを目的とする。 【現職学生】 各自の実践的課題解決のための対応策を構想し、その実践に向けて計画的に長期間の実習を行うことにより、課題解決の方法を探究することができることを目的とする。 |
学修の到達目標 | 【学部新卒学生】 ①単元レベルの教材開発の構想、②単元レベルの開発教材の試行的実践と省察を行うことができる。 【現職学生】 ①学校経営等を基盤とした課題解決への対応策の企画、②企画した対応策の実践的試行と省察にもとづく再構成を行うことができる。 |
ディプロマ・ポリシー |
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成績評価方法と基準 | 実習先の管理職および指導教員による評価(65%)、実習後のレポート(35%)により評価する。 |
授業の方法 | 実習 |
授業の特徴 |
プレゼンテーション/ディベートを取り入れた授業 インターンシップ |
授業改善の工夫 | |
教科書 | 特になし |
参考書 | 文部科学省. 特別支援学校幼稚部教育要領 小学部・中学部学習指導要領. 2018. 文部科学省. 特別支援学校高等部学習指導要領. 2019. 文部科学省. 特別支援学校教育要領・学習指導要領解説 自立活動編(幼稚部・小学部・中学部). 2018. 独立行政法人国立特別支援教育総合研究所. 特別支援教育の基礎・基本 新訂版. −共生社会の形成に向けたインクルーシブ教育システムの構築−. ジアース教育新社, 2015. |
オフィスアワー | 毎週水曜日 9:00〜10:00 教育学部専門校舎2号館5階 特別支援(心理)第1研究室 菊池紀彦 |
受講要件 | |
予め履修が望ましい科目 | 授業研究の理論と方法(特別支援教育) |
発展科目 | 課題発見・解決実習Ⅱ(特別支援教育) |
その他 |
MoodleのコースURL |
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キーワード | アクションリサーチ、参加観察、メンター、メンタリング |
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Key Word(s) | Action Research, Participant Observation, Mentor, Mentoring |
学修内容 | ○授業の方法 三重大学教育学部附属特別支援学校、県立特別支援学校、公立小中学校の特別支援学級を希望して教育実践実習を行う。 ○実習の具体的内容 【学部新卒学生】 各自の研修テーマに基づいて長期実習を行う。本実習は、附属特別支援学校における年間授業35週のうち、20週を長期実習時間とする。1日あたり8時間実習を行うため、長期実習として160時間(8時間/日×20回)を確保する。1)実習前期(第1回〜第5回:計40時間)においては、教職大学院の指導教員とともに附属特別支援学校の授業(小学部、中学部、高等部)を見学しながら、各自の研修テーマに基づいた授業構想や学級経営について検討する。2)実習中期(第6回〜第10回:計40時間)においては、附属特別支援学校の実習指導教員とともに、単元の指導計画を作成した上で、授業を行う。3)実習後期(第11回〜第20回:計80時間)においては、教職大学院の指導教員、附属特別支援学校の管理職、実習指導教員とともに、実習中期で行った授業についての省察を行い、指導内容、指導方法について再検討する。同様に、教材教具についても再検討する。その上で、改めて授業を実践し、改善点と課題について省察を行う。 【現職学生】 各自の研修テーマに基づいて連携協力校(県立特別支援学校あるいは公立小中学校の特別支援学級)で実習を行う。自らの研修テーマ、実習校の特色、本人の要望などを踏まえて、4月〜5月の間に実習校を決定する。9月〜10月の特定の20日間において長期実習を行い、160時間を確保する(8時間/日×20日=160)。1)実習前期(第1回〜第10回)においては、実習指導教員の授業をアシスト(ティーム・ティーチング)しながら児童生徒の実態把握、学習指導案の作成、教材の開発を行う。2)実習後期(第11回〜第20回)においては、ティーム・ティーチングにおける主たる授業者として授業を実践するとともに、実践に基づいた省察を行い授業改善を図る。また、実習全体を通して、学校管理のあり方について、連携協力校の管理職から学ぶ。なお、長期実習においては、教職大学院の指導教員が巡回し、連携協力校の管理職および実習指導教員とともに指導を行う。 |
事前・事後学修の内容 | 実習担当教員、実習先の指導教員の指導に基づいて、事前・事後学修を行うこと。 |
事前学修の時間:300分/回 事後学修の時間:300分/回 |