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開講年度 | 2020 年度 | |
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開講区分 | 生物資源学研究科(博士前期課程)共生環境学専攻 | |
受講対象学生 |
大学院(修士課程・博士前期課程・専門職学位課程) : 1年次, 2年次 |
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選択・必修 | 選択必修 |
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授業科目名 | 農地工学特論 | |
のうちこうがくとくろん | ||
Advanced Terrestrial Land and Water Engineering | ||
単位数 | 2 単位 | |
ナンバリングコード | BIOR-Envr-5371-004
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開放科目 | 非開放科目 | |
開講学期 |
前期 |
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開講時間 |
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開講場所 | ||
担当教員 | 成岡 市(共生環境学専攻) | |
NARIOKA Hajime | ||
実務経験のある教員 | 担当教員(分担)成岡市のソフテックス株式会社(特殊精密機器である軟X線発生装置製造販売)設計製造部の勤務経験[機器設計]による授業展開がある。 | |
SDGsの目標 |
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授業の概要 | 「農地工学」すなわち農地土壌の工学的管理技術の開発、劣化土壌の改善、国際技術協力などに関する事項に焦点をあてて、問題発掘と解決法の検討を行う。 農業農村地域で生じる課題、とくに土・水・大気の複合した自然環境を主体として、そこに発生した問題・課題・解決策がどのような経緯・手法で実施されたかを解説する。これらの話題をもとにして、受講生の斬新なアイデアを引き出す。 大学院の授業であることから、自ら研究する姿勢を育むことも目的としている。 |
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学修の目的 | 土・水・大気の複合した自然環境に発生した問題・課題・解決策の経緯・手法について理解する。 |
学修の到達目標 | 地形・土壌・水・植物・動物・人間活動等を包括する土地資源を「流域」ととらえ、この保全・維持・管理・評価・修復システムの開発およびその利用について「農地工学的視点」で理解を深める。 |
ディプロマ・ポリシー |
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成績評価方法と基準 | 与えられた課題について明快な説明ができ、質疑に対する的確な回答ができることが必須である。研究報告書(要旨;60%)およびレポート(授業中の質疑応答の内容を整理したもの;40%)を総合的に評価する。具体的な評価方法は授業中に案内する。 |
授業の方法 | 講義 |
授業の特徴 |
その他、能動的要素を加えた授業(ミニッツペーパー、シャトルカードなど) |
授業改善の工夫 | シャトルカードの活用、e-mail通信でのやりとりなどによって、up to dateの授業改善を行う。 |
教科書 | 特に指定しない(資料は配布する) |
参考書 | 特に指定しない(資料は配布する) |
オフィスアワー | 随時受け付けている。教員の部屋は、生物資源学部棟3F(313室)。電話番号・メールアドレスは授業開始時に案内する。 |
受講要件 | 別な要件は必要ないが、好奇心を沸き立たせることが望まれる。 |
予め履修が望ましい科目 | とくに指定しないが、授業単元の全体イメージを把握しておくこと(4時間)。 |
発展科目 | とくに指定しないが、授業単元の整理をしておくこと(4時間)。 |
その他 |
MoodleのコースURL |
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キーワード | 研究思考、考える、「流域」と「保全」の意味と意義、地域と地球の環境問題、保全・保護・開発、マングローブ流域、問題土壌、酸性硫酸塩土壌、内陸性塩害地、東アフリカ、食糧と環境問題、地球環境保全の戦略 |
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Key Word(s) | Research,thinking,meaning of conservation and its significance,regional and global environmental issues,"conservation,protection and development",mangrove area, problem soils,acid sulfate soils,salt accumulation in inland,East Africa,food and environmental problems,environmental protection strategies |
学修内容 | (1) 授業の進め方 (2)「研究」「学術」とは (3)「研究思考」について (4) 論文の書き方 (5) 研究手法の探索、開発、マニュアル化 (6) 自由論議 (7) 研究報告会(農地工学特論に対応した演習を行う) などのキーワードで、話題提供ならびに自由論議を行う。 詳細については授業開始時に説明する。 |
事前・事後学修の内容 | ※ 「流域」(地形・土壌・水・植物・動物・人間活動等を包括する土地資源)の保全・維持・管理・評価・修復システムの開発およびその利用について理解を深める。 ※ 「農業農村地域で生じる課題、とくに自然環境を主体として、そこに発生した問題・課題・解決策について、自ら問題設定し解決する方法を導く(課題、考察、解決策)」ことが求められる。 |