シラバスの詳細な内容を表示します。
→ 閉じる(シラバスの一覧にもどる)
開講年度 | 2020 年度 | |
---|---|---|
開講区分 | 教養教育・教養統合科目・地域理解・日本理解 | |
受講対象学生 |
学部(学士課程) : 1年次, 2年次, 3年次, 4年次, 5年次, 6年次 |
|
授業科目名 | 政治学A | |
せいじがくえー | ||
Political Science A | ||
授業テーマ | 戦後日本外交史 | |
単位数 | 2 単位 | |
ナンバリングコード | libr-comp-POLI1111-003
|
|
開放科目 | 非開放科目 | |
分野 | 社会 (2014年度(平成26年度)以前入学生対象) | |
開講学期 |
前期 |
|
開講時間 |
火曜日 3, 4, 5, 6時限 |
|
開講場所 | ||
担当教員 | 庄司 貴由(教養教育院) | |
SHOJI Takayuki | ||
実務経験のある教員 | 【教員名】庄司貴由 【実務経験の内容】シンクタンクにおいて調査・研究に従事。 【授業内容との関連性】日本の外交問題を調査・研究した知識等を活かし、現実に根差した指導を実施する。 |
|
SDGsの目標 |
|
授業の概要 | 終戦から現在に至るまでの日本外交を通史的に概説する。その際、人物(政治家、官僚など)、日本政治、国際政治の視点を適宜交えながら、複眼的に授業内容を構成していく。歴史の年号や出来事を単に覚えたり、イメージや感情で論じるのではなく、自らの問題意識、考え方を構築していくための歴史的な基礎を提供していきたい。 |
---|---|
学修の目的 | (1)現代日本外交が抱える諸課題の原型を理解する。 (2)主な用語、概念など日本外交に関わる基礎知識を習得する。 (3)歴史的事例を踏まえながら、自らの考えを論理的に説明できるよう基礎を養う。 |
学修の到達目標 | (1)複数の身近な資料に接し、何らかの根拠に基づいて物事を考察・説明できる。 (2)グループディスカッションなどを通じ、自らの意見を相対化しながら考察・説明できる。 (3)(1)、(2)のいずれか、あるいは双方を自ら繰り返し、独自に議論を深めることができる。 |
ディプロマ・ポリシー |
|
成績評価方法と基準 | 授業参加(ミニッツペーパー、課題提出など)40%、期末試験60%。 |
授業の方法 | 講義 |
授業の特徴 |
プレゼンテーション/ディベートを取り入れた授業 グループ学習の要素を加えた授業 その他、能動的要素を加えた授業(ミニッツペーパー、シャトルカードなど) |
授業改善の工夫 | (1)人物写真、歴史文書、映像などを広範に用い、文字情報による理解度の限界を補う。 (2)現在進行形の事例を組み込み、日本外交を身近に感じれるような内容を目指す。 |
教科書 | なし。 |
参考書 | 五百旗頭真編『戦後日本外交史』第3版補訂版、有斐閣、2014年。 添谷芳秀『日本の外交ー「戦後」を読みとく』筑摩書房、2017年。 その他のものは、授業中に紹介する。 |
オフィスアワー | 第4週を除き水曜日15時~16時。 会議などで不在になる場合もあり得るので、メールで事前に予約して下さい。 |
受講要件 | なし。 |
予め履修が望ましい科目 | なし。 |
発展科目 | なし。 |
その他 | 基本的には、授業計画通りに進めていく。ただし、学生の反応や理解度を確認しながら、適宜授業の中身を柔軟に調整していきたい。 |
MoodleのコースURL |
---|
キーワード | 吉田路線、冷戦、国連平和維持活動(PKO)、政権交代。 |
---|---|
Key Word(s) | The Yoshida Doctrine, Cold War, United Nations Peace-keeping Operations (PKO), Regime Change. |
学修内容 | 第1回 イントロダクション 第2回 吉田路線の誕生 第3回 日本の独立 第4回 高度経済成長期の外交 第5回 米中和解 第6回 デタントの到来と終焉 第7回 「国際国家」をめぐる試行錯誤 第8回 「国際協力構想」の行方 第9回 湾岸危機・戦争 第10回 国際平和協力の定着 第11回 五五年体制崩壊 第12回 9.11から「対テロ戦争」へ 第13回 ポスト小泉政権期の自民党外交 第14回 民主党外交 第15回 試験 第16回 まとめ |
事前・事後学修の内容 | ・事前学修:新聞、ニュースなどに接するとともに、参考書の該当部分を一読し、まとめておく。 ・事後学修:授業中に配布された資料、作成したノートなどに再度目を通す。分からない人物や出来事については、たとえば、阿部齊、内田満、高柳先男編『現代政治学小辞典』新版、有斐閣、1999年、などで確認するとよい。 |